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2021/11/25

認知症における認知機能評価と遺言能力鑑定に必要なもの

2021/11/25認知症における認知機能評価と遺言能力鑑定に必要なもの

頭部MRI画像があれば判定できる?

当社では画像鑑定サービスも提供していることもあり、時折「頭部MRI画像の情報しかないが、認知能力について鑑定してほしい」と依頼を受けることがあります。

 

頭部MRIで得られる情報はどのようなものがあるのでしょうか。実は頭部MRIでは様々な撮影方法をとることができ、評価したいものを強調して検査を行うことができます。

 

多くの画像がありますし、研究的には次々と新しい撮影方法が登場し続けています。ここではよく臨床現場で使われる撮影方法を紹介します。

 

拡散強調画像比較的新しい脳梗塞や、脳腫瘍に伴う浮腫などを評価できます。

 

T1強調画像脳萎縮などの脳構造を詳細に評価できます。2mm程度の薄さで撮影されたものがあれば、健常者データベースと比較してどの部分が萎縮しているかを検出するVBMが施行できます。本邦ではVSRAD解析が普及しています。また、脳出血なども検出できます。

T2強調画像脳萎縮などの脳構造を評価できる他、脳梗塞などの病変を白く描出することができます。脳脊髄液も白く描出されるため、脳室や硬膜外腔と接している部分の評価はやや難しくなりますが、脳幹部の解像度は比較的高い画像が得られます。

FLAIR画像T2強調画像のうち脳脊髄液などの水が黒く描出されます。そのため、脳室や硬膜外腔と接している部分の評価に向いており、慢性虚血性変化や多発性硬化症の脱髄病変の評価に有利です。

MRATOFという技術を使って脳血管を描出した画像です。一般的には3D再構成した画像を得ることができます。脳血管の狭窄や途絶、動脈瘤などの評価をすることができます。

 

さて、これらの撮影方法を駆使すると、認知症の頭部MRI画像からどんな情報を読取ることができるのでしょうか。

  • 進行期では脳萎縮のパターンから病型(アルツハイマー型など)を推定すること
  • 治療可能な認知症(treatable dementia)と呼ばれる、慢性硬膜下血腫や水頭症などを鑑別すること
  • 脳血管障害の合併を評価すること
  • 脳萎縮が目立つ部位や、脳血管障害の部位から、神経心理学的な知見に基づいて障害されている脳機能を推定すること(着衣が難しい、発語に障害があるなど)。

 

一方で、難しいこともあります。

  • 認知症の原因病理(原因蛋白)を特定すること
  • 初期の認知症の病型(アルツハイマー型など)を推定すること
  • 認知症の重症度を推定すること
  • 認知症の行動心理症状(BPSD)を推定すること

このように、頭部MRIの画像だけでは認知症の病型や重症度を評価することは困難といえます。

 

認知症の診断で行われる検査

認知症の診断を求められた際、一般的にはHDS-RやMMSEなどの神経心理学的検査、血液検査、頭部画像(CTやMRI, 脳血流SPECTなど)が行われます。


是非知っておいていただきたいのが、認知症の診断は本人の日常生活や社会生活の状況(どんな支障があるか)についての聴取や、脳機能の状態が重要な役割を担うということです。


そのため、診療録に記載された本人の状況に関する聴取内容や、HDS-RやMMSEなどの神経心理学的検査が優先されます。血液検査や頭部画像はあくまで補助的な検査として位置づけられます。

認知症における認知機能評価と遺言能力鑑定を依頼いただく際にお願いしたいこと

弊社にご相談いただく事例は、ほとんどが生前に作成された遺言書や契約書の有効性に疑義が生じたというものです。

認知症の診断において作成された資料(日常生活や社会生活状況がわかる客観的資料、神経心理学的検査結果、血液検査、頭部画像検査など)が揃っていると、鑑定精度が高くなります。

 

しかし、残念ながらこれらの検査には「社会的認知判断能力」を直接的に評価するものは含まれていません。ましてや特定の遺言や契約に必要な能力を有していたかを検査値などで示すことは困難です。

 

そのため、弊社の遺言鑑定は、事案に応じて脳神経外科専門医、脳神経内科専門医、精神科専門医、認知症専門医、放射線画像診断専門医など複数の専門医で評価を行い、多角的に検証して意見書を作成しています。

 

弊社は特に認知機能、高次脳機能障害、精神症状、行動心理症状等の評価を得意としています。

少しでも適切な鑑定を行うためには、日常生活や社会生活状況がわかる客観的資料や神経心理学的検査結果等を重点的に少しでも多く入手していただくことが望ましいと考えています。

 

また、裁判が進行してから争点設定が甘かった、あるいは別の点で争った方が良かったと気づかれる先生もいらっしゃいます。弊社では無料相談会を定期的に開催しておりますので、裁判の比較的早い段階からご相談いただけると良いと考えております。

 

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